運用マニュアルを、
補足資料ではなく成果物にする。

小川金正堂では、最初の基本形式が用意されれば、社内担当者が商品追加を進められることが、2026年2月16日の相談時点で確認されていました。

同日、商品テンプレート、登録方法のマニュアル化、選択項目のルール整理が提案され、参考例として「プロットファイル.pdf」が共有されました。クライアントは、社内で少しずつ作業できる担当者がいることと、マニュアル化を歓迎することを回答しています。

その後、実際の登録・設定を整理すると、商品タイプ、コレクション、既存設定の再利用、Infinite Options、設定変更時の注意事項など、クリック位置だけでは判断できない項目がありました。そこで当初想定した操作図中心の資料を、運用判断まで含む二冊の標準書へ変更しました。

• 約100ページという記述は二冊を合わせた資料全体の概数であり、各冊の正確なページ数とは扱いません。
• 2026年2月16日に共有した「プロットファイル.pdf」は構成例であり、小川金正堂向け完成マニュアルではありません。
• クライアントは担当者へ共有する方針を示しましたが、共有完了日、閲覧者、利用回数、習熟度は確認していません。
• 資料によって商品登録時間、入力ミス、問い合わせ件数が改善したことを示す計測記録はありません。
• 受注、在庫、会計、顧客対応を含む全社業務マニュアルを作成した事例ではありません。
• このCASEは、すべてのEC運用で長い資料や二冊への分冊が必要であることを示すものではありません。