01
What must be redesigned?
移行元の画面をコピーせず、Shopify上で機能させる販売要件をどう読み取るか。
THEME / COMMERCE OPERATIONS
Shopify Operations
Shopifyを公開するだけでなく、商品、販売条件、権限、顧客接点、販促、運用資料を、自社で販売・更新を続けられる運営へ接続します。
OVERVIEW
Shopify Operationsとは何か。
事業の柱となるのは、Shopifyを所有することではありません。自社で販売と更新を続けられることです。
このサイトで扱うShopify Operationsは、テーマ設定や機能実装だけを意味しません。商品を追加する、注文条件を管理する、顧客へ案内する、販促を実施する、必要な人へ適切な権限を渡す。その一連の業務を、公開後もクライアント側で続けられる状態へ整える主題です。
EC Migrationが「どの販売基盤へ、何を移すか」を横断するのに対し、このTHEMEは「Shopifyを日常業務として、誰がどう運営するか」に焦点を限定します。
KEY QUESTIONS
公開前に決める運営の問い。
02
Who can operate?
商品追加、更新、販促を、公開後に誰がどの手順で行うか。
03
How are orders handled?
名入れ、配送、決済、法人取引など、異なる注文条件をどう構造化するか。
04
How are customers reached?
Shopify、WordPress、Instagram、LINEを、顧客行動に合わせてどう分担するか。
05
Who has access?
外部担当者の作業可能性と、クライアントの所有権・安全性をどう両立するか。
06
What proves operation?
納品や公開ではなく、商品追加や販促など公開後の行動を何で確認するか。
OPERATING AREAS
13研究を構成する五つの領域。
販売基盤
移行元から販売要件を読み取り、料金プランと権限を運営条件から選ぶ。
商品・取引
商品追加、名入れ、配送、オンライン決済、法人取引を反復可能な構造にする。
顧客接点・販促
既存の表現を維持し、複数チャネルとクーポン運営を自社の販売活動へ接続する。
権限・基盤連携
外部担当者のアクセスを管理し、ShopifyとWordPressの役割を分けて運営する。
引き継ぎ・完了
操作と判断を資料に残し、公開後の自社運営を完了と成果の確認対象にする。
CASE STUDIES
このテーマを研究する。
AREA 01
販売基盤を、運営条件から決める。
画面や機能の再現ではなく、販売要件と利用者の責任からShopifyの構成を判断します。
AREA 02
商品と注文を、繰り返せる構造にする。
最初の商品を登録するだけでなく、次の商品と異なる取引条件を自社で扱える状態へ変換します。
CASE STUDY 07
商品構造は「最初の商品」ではなく「次の商品」から設計する
公開後に商品を増やせる構造を、どの段階でどう作るか。
PUBLICATION READY CASE STUDY 08名入れ商品を、社内で追加できる構造にする
自由入力、選択、必須指定のある商品を継続して追加するには何が必要か。
PUBLICATION READY CASE STUDY 09送料無料を、表示ではなく配送ルールとして設計する
送料条件と例外を、注文時に機能するルールへどう変えるか。
PUBLICATION READY CASE STUDY 10オンライン決済と既存の法人取引を両立する
一般決済と請求書・前払いによる法人取引を一つのECでどう扱うか。
PUBLICATION READYAREA 03
顧客接点と販促を、自社の販売活動へ戻す。
ブランド表現、複数チャネル、クーポンを、制作側への都度依頼ではなく社内運営へ接続します。
AREA 04
権限と基盤を、所有者が管理できる形にする。
外部担当者へ必要以上の権限を固定せず、ShopifyとWordPressをそれぞれの責務で運営します。
AREA 05
運営を引き継ぎ、公開後の行動で完了を確認する。
納品物だけで完了とせず、操作と判断を社内へ残し、実際の運営開始までを確認します。
研究状態について
13本のうち、CASE STUDY 04・06はPublication Ready、07〜15・21・22はPublication Readyです。状態を混同せず、作成済みの研究をすべて接続しています。
RELATED CASE
このテーマを確認できる実例。
京都御所西 小川金正堂
楽天市場からShopifyへの移行を起点に、最終55商品の登録、商品・注文条件の構造化、権限調整、顧客導線、運用資料、公開後の自社運営までを確認できるCASEです。
EVIDENCE BASE
現在の根拠範囲。
現在のTHEMEは、一つのPublication Ready CASEと、13本のCASE STUDYから構成しています。
確認できるのは、Shopifyの構築だけではありません。商品登録、販売条件、クライアント側の電話確認、権限調整、クーポン設定、Instagramからの商品案内、運用資料、公開後の商品追加まで、案件で確認された事実を各研究が異なる問いから扱います。
適用限界
現在の根拠は小川金正堂一社のCASEです。ほかの業種、商品特性、組織規模、Shopifyプランでも同じ設計がそのまま適用できることを証明するものではありません。また、売上、利益、受注数など未確認の事業成果は、このTHEMEの成果として扱いません。